国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT、理事長: 徳田 英幸）ナショナルサイバートレーニングセンターは、2024年4月16日（火）から5月7日（火）まで、若手セキュリティイノベーターの育成を目的としたプログラム「SecHack365（セックハック サンロクゴ）」の2024年度受講生を募集します。
申込方法・詳細は、SecHack365のWebサイト（https://sechack365.nict.go.jp/）をご参照ください。
1．背景・趣旨
サイバー攻撃が多様化・悪質化する現在において、既存のセキュリティソフトウェア等をユーザーとして”利用”するだけでなく、セキュリティの様々な課題にアイデアで切り込める人材「セキュリティイノベーター」を育成することが必要となっています。NICTは、未来のセキュリティイノベーターの創出に向けて、若年層を対象とする「SecHack365」を2017年度から開講しています。
本プログラムでは、25歳以下の学生や社会人から40名程度を公募選抜し、1年を掛けた長期ハッカソン*1によって研究開発を行い、第一線で活躍する研究者・技術者の協力の下、本格的な指導を行います。
2．2024年度SecHack365募集概要
1) 申込期間: 4月16日（火）14:00～5月7日（火）12:00（正午）
2) 結果通知: 5月31日（金）までに、合格者へ電子メールにて通知
3) 応募資格: 日本国内に居住する25歳以下の学生・社会人（1999年4月2日以降に生まれた方）
4) 募集人数: 40名程度
申込方法・詳細は、SecHack365のWebサイト（https://sechack365.nict.go.jp/）をご参照ください。
4月24日（水）・4月26日（金）・5月1日（水）に説明会を実施 （https://sechack365.nict.go.jp/orientation/）
3．2024年度SecHack365概要
SecHack365では、25歳以下を対象に、他にはない365日の長期ハッカソンによるモノ作りの機会を得ながら、「セキュリティのさまざまな課題にアイデアで切り込める人材」の育成を目指しています。
受講生（トレーニー）は、大学や企業など様々な分野で活躍する研究開発・セキュリティのスペシャリストから成るトレーナー陣から、技術的観点だけでなく継続力やアイデア発想力、倫理面などの観点での指導を受け、作品作りに取り組みます。
参加者たちが作品を見せ合うことで切磋琢磨し、「作る→見せる→意見をもらう」を繰り返しながら、他者や社会を意識して、試行錯誤しながら作品を作り上げる力を身に付けます。
ポスター発表の様子
コースワークの様子
成果発表会での集合写真の様子
課題提出時には、5つのコースから希望コースを選択し、各コースで選考を行います。トレーニーは、各コース内でのコースマスター・トレーナーの密な指導と、全体指導でのインプットを受けながら、発表とレビューを繰り返すことで、作品の完成を目指します。
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4．2024年度SecHack365年間プログラム（予定）*4
トレーニーは年6回のオンライン・オフラインのイベントと通年のオンライン指導で、作品作りに取り組みます。オンラインのイベントは発表や議論、講義を中心に実施し、オフラインの集合イベントではトレーニー同士の交流やレビュー、コースワーク、ゲスト講演などを予定しています。
イベント日程と主な内容
■ 第1回イベント 6月15日（土）【オンライン】
主な内容: オリエンテーション、オンラインキックオフ
■ 第2回イベント 7月19日（金）～21日（日）2泊3日【集合・オフライン（東京）】
主な内容: 活動状況報告・テーマ指導、NICT見学
■ 第3回イベント 9月27日（金）～29日（日）2泊3日【集合・オフライン（調整中）】
主な内容: 作品・全体発表・社会実装指導
■ 第4回イベント 11月15日（金）～17日（日）2泊3日【集合・オフライン（関西）】
主な内容: 作品発表・最終発表の準備
■ 第5回イベント 2025年2月1日（土）・2日（日）【オンライン】
主な内容: 最終発表・審査
■ 第6回イベント 2025年3月8日（土）・9日（日）1泊2日【集合・オフライン（東京）】
主な内容: 発表練習、成果発表会
■ 成果発表会 2025年3月9日（日）【東京（秋葉原）】
*1 一般的に、チームを組んでアイデアを持ち寄り、集中してシステムやアプリケーションなどを開発し、成果を競うイベントのこと。通常は1日から1週間程度の短期間で実施するが、SecHack365では１年間を掛けて実施する。
*2 学生とは学校教育法に規定される学校に在籍する者が対象となる。
*3 収入がないことの証明が必要になる。
*4 社会情勢に応じて、受講の延期・中止、開催内容の変更などが生じる場合がある。
ml.nict.go.jp